顧客には商品やサービス以上にそれを使う既存顧客の声を伝えませんか

これまで10数年にわたってMac一辺倒だっただが、最近ウェブの使い勝手に不便さを感じることが増えたため、Winの購入を検討し始めた。しかし、Win PCの事は正直よくわからない。

出来れば持ち歩けるコンパクトなノート型が良いのだが、Macと異なりたくさんのメーカーからあまたの製品が出ていて値段も結構な開きがある。メーカーのウェブサイトを見ても？は？のまま。中には製品と一緒にユーザーの声を紹介するところもあるのだが、知りたい情報が少ない。 そこで製品のユーザーがどんな感想を持っているのか、何が良くて何に不具合を感じるのか、そんなことをぼちぼちとウェブで調べている。

何でもそうだと思うのだが、全てにおいて完全なものはあり得ない。メーカーは自社製品の強み、弱みを一番知っている筈、しかし知りたいことを知ることが出来ない。だからあちこちのサイトで情報を探す。結構時間の無駄使い。

このことから改めて感じたのは、新製品や新サービスを訴求する場合、従来のようにその特徴やメリットを打ち出すだけではなく、顧客の声をきちんと紹介するべきであるという事だ。

売ろうとする側が良いと思っていることが必ずしも買う側のそれと同一ではなかったり、意外なことが評価されていたりして、その事が他の人には貴重な情報になったりするからだ。

実際に使っているユーザーの声は色々な情報を伝えてくれる。

企業様の販促映像制作をやっていて最近思うのだ、ユーザーの声を生かせば視聴対象者により親切な情報提供になると。お金を払って購入したユーザーの所見を紹介すれば役に立ち、その会社の情報は一目置かれると思う。特に買ってから初めて分かるサービス業では有効だと思う。

これをご覧になった企業のご担当者さま、販促に映像版ユーザーズボイスを取り入れてみませんか。

年末調整・控除証明書から考える固定客化
顧客との接点を無駄にしていませんか

季節柄、保険加入をしている金融機関から年末調整用の保険料控除証明書が届く。

しかしこの証明書、必ず内容を確認されるものだけにもっと考えてもいいのではないか、案内を見ながらふと思った。

客観的な数字から年間支払額や継続してきた期間、加入商品（制度）に目を向ける私にとっては数少ない機会。極めて事務的な「証明書類」である一方、保障や契約内容が果たして適切であるかどうかを考える「きっかけの書類」でもある。

よく保険会社が「保障見直し」を勧めたりするが、売らんかなではなく客観的な意見として適切な契約なのかを診断して欲しいと思う。こういった機会を活かせないものでしょうか。

事務的な控除証明書を見てもったいなさを感じた。

ウェブサイトリニューアルから２ヶ月。
タイトル部のネーミングを変更、果たして順位アップなるか！

７月にコンセプトを一新、ウェブサイトリニューアルから約２ヶ月。タイトル部は「メイクス　ビデオ制作・DVD制作・WEB動画制作・映像制作コンサルティング」としていました。検索エンジン対策もありますが、単に映像制作会社ではなく、ソリューション型の映像制作を指向しているのでぴったり来る言葉を探していました。

ある日メイクスのウェブサーバーでアクセスされた検索ワードチェックをしていたら「映像マーケティング」という履歴を発見。検索ワードで一番多い映像制作会社に加え、ネーミングを変えました。
新しいタイトル部のネーミングは「メイクス 映像制作会社映像マーケティング　DVD制作　ビデオ・ウェブのコンサルティング」です。

気になる結果ですが１０年ほど前からYahoo!のカテゴリーに登録しているせいか、Yahoo!Japnの検索結果では上位に登場するようになりました。
もう一方の雄Googleでは今ひとつですが、Yahoo!の検索結果上昇は嬉しい出来事でした。

参考）Yahoo!サーチの状況（2006年10/5現在）

＜検索語＞　　　　　　　　　　　　　＜検索ヒット数＞　＜順位＞

映像制作会社　　　　　　　　　　　　　7.800.000　　　　19

映像マーケティング　　　　　　　　　　5.190.000　　　　2

映像制作会社　コンサルティング 　 　　 4.750.000　　　　1

DVD　制作　ビデオ　　　　　　　　　 8.200.000　　　　19